戦略的広報はコミュニケーション環境の把握から
広報・PR活動は企業や組織に対する社会からの「信頼づくり」を基本的な目的に、さまざまなかたちで行なわれています。政府や主要メディアへの信頼性すら揺らいでいる「不信社会」ともいえる昨今において、企業や組織が社会から信頼を得ることは容易ではありません。時間をかけて積み上げてきた信頼も、崩れさるのは一瞬です。信頼を損ねるリスクを回避するための広報活動も欠かせません。企業が市場でビジネスを展開し、組織がその目的とする機能を社会で果たしていくためには、信頼こそがその基盤であり、前提条件となります。それが、今日「戦略的広報」の重要性が注目される理由です。
「戦略的広報」を展開するためには、企業や組織を取り巻くコミュニケーション環境の把握が欠かせません。コミュニケーション環境とは、メディアや顧客をはじめとした企業や組織を取り巻くステークホルダーが、当該企業をどのようなコミュニケーションルートの情報から、どのように認知しているかということです。これを把握しなければ戦略的な広報活動は成立しません。
ノルドの「広報環境モニタリング調査」は、企業や組織を取り巻く重要なステークホルダーのコミュニケーションや認知動向を定期的にモニタリングし、戦略的広報を的確に支援します。
報道状況分析、ネット上でのソーシャルリスニング、メディア・オピニオンリーダーヒアリング、顧客や取引先に対する定性・定量調査などを組み合わせて、当該企業や組織の広報活動がステークホルダーにどの程度届き、どのように受け止められているかを明らかにしながら、広報課題を明確化し、広報の目的、戦略・戦術の方向性を示していきます。
広報環境モニタリング調査の特長
- 1.企業や組織への基本的な信頼度を向上させ、信頼を損なうリスクを予測し回避する「攻めの広報」と「守りの広報」の両方を支援
- 2.企業のビジネス、組織の活動の効率を飛躍的に上げるための「マーケティング広報」を支援
- 3.企業や組織、商品・サービスの評判を上げるための「レピュテーション・マネジメント」を支援
- 4.報道状況分析、ネット上でのソーシャルリスニング、メディア・オピニオンリーダーヒアリング、顧客や取引先に対する定性・定量調査などの情報を統合してコミュニケーション環境を把握
- 5.月次、四半期、年間のレポーティングで、タイムリーかつ総合的に広報環境を把握
- 6.広報環境モニタリング情報をイントラネット上にポータルサイト化して社内共有
- 7.広報の課題・ニーズや予算に合わせて自由にカスタマイズ
広報環境モニタリング調査の構成例

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